私は不妊治療が保険適用になる2022年4月をちょうど挟んで治療を受けていました。
クリニックや医師の考えによって自由診療と保険診療を選べるところがありますが、具体的な違いと、実際に私が受診したときの違いをお伝えできればと思います。
結論から言うと、保険診療と自由診療では検査などできる範囲が違う程度で、内容はほぼ変わらないというのが私の印象です。
これから不妊治療を受ける方、今不妊治療を受けているが自由診療を検討している方のご参考になれば幸いです。
体外受精を含めた不妊治療の流れ
不妊治療は以下のようにステップアップしていくのが一般的です。
年齢や状況によって前後しますし、希望すればステップダウンも可能です。
- タイミング法
- 人工受精
- 体外受精
- 顕微受精
この過程の中で必要に応じて様々な不妊検査が行われます。
体外受精治療とは？: 治療のプロセス
体外受精は、不妊治療の一つとして知られる方法で、卵子と精子を体外で受精させ、その後、受精卵を母体の子宮に移植する治療法です。
体外受精の基本的なステップとその詳細
- 初診とカウンセリング: 不妊の原因や体外受精の適用可能性についてのカウンセリング
- ホルモン治療: 卵子の成熟を促進するためのホルモン治療を開始
- 採卵手術: 成熟した卵子を採取する手術
- 精子の採取: 男性から精子を採取
- 体外での受精: 採取した卵子と精子を体外で受精
- 受精卵の培養: 受精した卵を数日間培養
- 受精卵の移植: 培養した受精卵を子宮に移植
以上のステップで治療が進んでいきます。
採卵には薬で卵の成熟をサポートしたり、受精するタイミングはしっかりと決められているため、スケジュールがかなりシビアです。
治療工程もかさむので、費用も人工授精までより更に高額になります。
体外受精にかかる費用の実態: コストとその内訳
採卵から胚移植までのおおよそ体外受精にかかる費用は自費で約70万円ほど、保険適用で約20万円ほどになります。
私の場合は採卵から1回目の胚移植はまだ保険適用されていなかったので、上記の例通り約70万円に、補助金が出て40万円程度の自己負担となりました。
体外受精の追加費用やオプションについて
一部のクリニックでは、高度な技術や特別な治療法をオプションとして提供しており、追加費用がかかる場合があります。
例えば、凍結胚移植などのオプションが考えられます。
胚を冷凍保存しておくのも個数によって異なったりと料金体系が複雑でクリニックによってさまざまです。
ブログで公開！体外受精治療体験談
ここからは私が保険適用で受けた場合と自費で受けた時の治療の差をお話しします。
私は採卵と1回目の顕微授精までは自由診療、2回目の顕微授精を保険診療で行いました。
1回目では保険適用外の薬剤を使用し、受精卵をさらに育てた胚盤胞に傷をつけて着床しやすくなったものを戻す作業でした。
2回目は保険適用範囲内で、1回目の薬剤とは作用は同じだけど保険適用されるものに変更し、胚盤胞もそのまま戻しました。
察しが良い方はお分かりだと思いますが、1回目が失敗で、2回目に妊娠することができました。
顕微授精だけの金額で言うと、1回目が自費で15万円程度、2回目が保険適用で4万円程度と約1/4の金額で済んでいます。
自由診療のほうがいろいろやってもらっているし、お金もたくさん払っているし、保険適用になったらもう妊娠できないのかなと思っていましたが、そんなことはありません！
お金を使える範囲で、頑張って治療に臨みたい方はいいですが、自由診療のほうが成功率が高いのではと無理して自由診療を選ぶ必要はないかと思います。
医療の質も大事だけど、やっぱり妊娠することって奇跡。
体外受精保険診療の費用メリット・デメリット
実際に保険診療で受けた場合のメリット、デメリットは以下の通りです。
保険診療のメリット
最大のメリットは負担額が3割負担で済むことです。
保険が適用されていない頃、私の場合は一通り行って100万円弱はかかりました。
また高額療養費制度が使用できるのを魅力です。
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保険診療のデメリット
すべての医療行為を保険診療で行うと、一部の検査や薬剤、手技が制限されます。
不妊治療を悔いの無いよう最先端の治療で行いたい方は保険診療だけでは希望に沿ったものではなくなるので医師にご相談ください。
体外受精自由診療の場合？
一方自由診療だと治療の選択肢が広がります。
その代わり金額も保険がきかないため、場合によってはかなりの金額になってきますよ。
自由診療のメリット
最先端の医療で不妊治療を受けられるのが一番のメリットです。
また、保険診療だと体外授精や顕微授精は回数や条件が決まっていますが、自由診療であれば医師との相談のもと、様々なチャレンジができます。
自由診療のデメリット
一番は自費扱いになり、治療費が高額になることです。
以前は保険診療できなかったので助成金が受けられましたが、保険適用後は助成金は受けられないと思ったほうが賢明です。
また、体外授精や顕微授精に条件がないため、不妊治療をどこまで続けるかという判断を自分たちで決めていく必要があります。
不妊治療のステップダウンや終了は自由診療だから決めにくいということではありませんが、一つの判断材料になるでしょう。
費用を抑えるための助成金や補助制度について
日本では、多くの自治体が不妊治療の補助金制度を設けており、体外受精治療を受けるカップルの経済的な負担を軽減するためのサポートが行われています。
この補助金は、治療費用の一部を補助するもので、自治体や年齢、治療回数によって補助金の上限額や条件が異なります。
体外受精治療での助成金や補助金を利用する際の注意点
助成金などは各自治体によって条件などが異なるので必ず確認しましょう。
申請条件の確認
ほとんどの自治体で、補助金の申請には特定の条件が設けられています。
例えば、年齢制限や治療回数の上限、居住期間などが考慮されることが多いです。
必要書類の準備
補助金を申請する際には、治療の診断書や収入証明書、住民票などの書類が必要となる場合があります。
申請のタイミング
治療開始前に申請を行う必要がある自治体もあれば、治療後に申請を行う自治体もあります。
申請のタイミングを間違えないように注意が必要です。
補助金の上限額
補助金の上限額は自治体によって異なります。
一部の自治体では、年間で受けられる補助金の上限が設定されているため、事前に確認しておくことが重要です。
他の補助制度との併用
一部の自治体では、他の補助制度との併用が認められていない場合があります。
複数の補助制度を利用する予定の場合は、事前に確認しておくことが必要です。
まとめ：ブログで公開！体外受精の治療方針と費用
不妊治療で保険診療と自由診療どっちがいいと急に言われても迷ってしまうでしょう。
治療期間が限られている方以外は保険診療で治療を進められて行くのがいいかと思います。
また、金銭面など何らかの事情で自由診療が受けられなかったと後悔される方がいれば、決して自由診療での不妊治療で妊娠できると誤解されないでほしいです。
これから保険適用した不妊治療の成績が出てくるので、本当は差があるかもしれませんが、私みたいな人もいたなと片隅にしまっていただけると幸いです。
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